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結婚や子どもが産まれるタイミングで、憧れのマイホームを購入しようと考えている方は多いのではないでしょうか。
しかし、マイホームの購入は一生に一度かもしれないほど大きな買い物。
具体的にいくらお金がかかるのか気になる方も少なくありません。
そこで今回は、新築の建売住宅を例にあげて、購入時にかかる諸費用の内訳と購入後にかかるお金についてご紹介します。
新築の建売住宅を購入するのに必要な諸費用の内訳とは?
マイホームを購入する際、住宅費用のほかにも手付金や印紙税といった以下の諸費用が発生します。
内訳は、以下のとおりです。
・手付金
売買契約を行う際手付金を支払います。一般的に住宅購入価格の5~10%が目安です。
・印紙税
売買契約書に印紙を貼って納める税金のことで、大体1~2万円程度が相場です。
・仲介手数料
仲介会社である不動産会社に支払うお金です。金額の上限が決まっており、「マイホームの価格×3%+6万円+消費税」までとなっています。
・登録免許税
建売住宅を購入すると土地と建物を所有することになるので、登録免許税が必要になります。物件価格の1%以内が目安です。
・司法書士費用
マイホームの登記手続きは司法書士に依頼するのが一般的。登記にかかる税金とは別に、約20万円程度の依頼料がかかります。
・保険類(ローン、火災、地震保険等)
マイホーム購入では多くの方が住宅ローンを組みますが、返済期間が長期に渡ることもあるので、あらかじめ返済できなくなるリスクを考えなくてはなりません。
各種保険は金融機関、契約者の双方のリスクを回避するために設定されたものなので、必ず支払う必要があります。
なお、火災保険料や地震保険料の費用は約20~50万円が目安となっており、こちらは一括で支払うケースが多いです。
買って終わりじゃない!新築の建売住宅購入後にかかる諸費用
建売住宅にかかるお金は購入前だけではありません。
例えば、家具や家電を新調する際はお金がかかりますが、特にカーテンは意外とお金がかかるものの一つです。
カーテンの値段はぴんきりですし、窓の数にもよりますが、新築戸建のカーテン相場は約10~30万円ほどといわれています。
また、意外と知られていないのが電話回線やインターネット回線の設置です。
新築戸建て、特に建売住宅の場合はほとんど設置されていないので、必要に応じて自身で設置する必要があります。
このほか、
・表札
・ポスト
・引っ越し費用
・ご近所さんへのご挨拶の品
などの費用も必要になるでしょう。
思わぬ費用が購入後にかかることもあるため、何がついていて何がついていないのかを、あらかじめ把握しておくことが大切です。
まとめ
新築の建売住宅を購入する際は、住宅費用のほかにさまざまな諸費用がかかります。
購入後に慌てないためにも、事前に必要な諸費用を把握し、しっかりと準備をしておきましょう。
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